令和7年度 日本学校教育相談学会 事業計画

Ⅰ.活動方針

  1. 研究団体としての成長を図る。研究論文の増加。
  2. 研修団体としての成長を図る。学校教育相談基礎講座等の開催、法人化の取組。
  3. 実践団体としての成長を図る。会員の資質の向上、充実した研修会の開催。
  4. 関係機関・関係学会との連携を諮る。学校教育相談の普及と充実。

Ⅱ.事業計画

1 第37回総会・研究大会の開催

  1. 総会    令和 7 年 7 月 19 日(土) オンライン
  2. 研究大会 令和 7 年 8 月 9 日(土)~8 月 10 日(日)        対面形式 京都府支部主管

2 役員会

年 4 回開催(令和 7 年 8 月,10月,令和 8 年 2月,6月)

3 支部との連絡会

  1. 支部代表者会    令和 7 年 6 月 22 日(日)
  2. 支部事務局長会  令和 7 年 10 月 25 日(土)

4 事務局

(1) 会長副会長会・事務局会の開催
(2) 新入会員増加や会員からの要望への対応
(3) ホームページ管理運営
(4) メルマガの発信、SNS の発信

5 各委員会、特別委員会

(1) 調査研究委員会
「学校における教育相談のあり方」について調査研究

(2) 研修委員会
・第 26 回夏季ワークショップの開催 令和 7 年 7 月 27 日(日)  オンライン
・第 36 回中央研修会の開催 令和 8 年 1 月 10 日(土)・11 日(日) 文教大学

(3) 認定委員会
・認定事業、更新事業
・スクールカウンセリング推進協議会の認定事業の実施、動向の報告
・事例研究会・情報交換会 令和7年 11 月 22 日(土)

(4) 広報委員会
会報(77 号、78 号、79 号)の企画・原稿執筆依頼・校正・編集・発行
メルマガの発信(会報発行に合わせて発信)
学会公式 SNS の運用・情報共有

(5) 学会誌作成委員会
学会誌「学校教育相談研究」第 36 号の発行(令和 8 年 6 月)
投稿数増加に向けた活動(ワークショップ・連続講座など)

(6) 学会賞・小泉英二記念賞選考委員会
受賞者候補の選出

(7) 法人運営委員会
法人としての事業監査、会計監査を受ける

(8) 役員選挙検討委員会
次の役員選挙の進め方について検討

6 その他

会員専用メール配信。オンライン会議の活用。