第３８回研究大会 広島大会のご案内
広島大会のテーマは，「すべての子どもの未来を共創する学校教育相談 ―包括的生徒指導実現への第一歩―」です。
現行の生徒指導提要の中でも根幹を担う包括的生徒指導をどのように学校現場に位置づけていけばよいのか，みなさんと共に理解を深め，明日からの第一歩へ繋げられるような大会にしたいと考えております。ぜひお近くの仲間と共に，ご参加ください。
| 期日 | 令和８年８月２２日（土）・２３日（日） ※８月２１日（金）は，同会場にて夏季ワークショップを予定しております |
| 会場 | 広島大学東千田キャンパス（広島市中区東千田町１−１−８９） CLiP HIROSHIMA（広島市中区東千田町１−１−１８） |
| アクセス | 新幹線・JR「広島駅」南口よりバス約１５分，広島電鉄（市電）約２５分 |
| スケジュール | ８月２２日（土） ・９：３０ 開会 ・９：４０ 文部科学省講演 ・１０：３０ 広島大会企画シンポジウム ・１３：００ 研究・実践発表／ポスター発表／自主シンポジウム ・１７：３０ １日目終了 ・１８：３０ 情報交換会（ANAクラウンプラザ広島） ８月２３日（日） ・９：３０ 研究・実践発表 ・１０：３０ 自主シンポジウム ・１２：３０ 全日程終了 |
広島大会企画シンポジウム
これからの社会を創る子どもたちがどのように育つのか，その中で子ども達は自分の「育ち」を周囲にどう理解され，見守られ，促されていくのか。今，ますますその意義が大きくなっているように思います。
広島大会企画シンポジウムでは，『すべての子どもの未来を共創する学校教育相談をデザインする』をテーマに，みなさんとともにその意義について深く迫り，先達が切り拓いてこられた道を，これからもっと広げるためにはどうすればいいのか，明日からの一歩につながるディスカッションの場にしたいと考えています。
シンポジスト
小国 士朗 氏（認定NPO法人delete C代表理事・元NHKディレクター）
叶松 忍 氏（株式会社PLAY SPACE代表・元広島県教育委員会）
栗原 慎二 氏（公益財団法人 学校教育開発研究所代表理事・広島大学名誉教授）
参加申し込みについて
参加申し込み及び参加費の支払いは，オンライン決済システム「Payvent」で受け付けます。
以下のリンクから，アクセスしてください。
なお，参加申し込み受付は，４月１日（水）から開始します。
より詳細な内容については，以下のリンクから「二次案内」をご確認ください。
発表論文については，以下のリンクから，「投稿規定及び執筆要項」と「倫理ガイドライン」をよくご確認の上，テンプレートをダウンロードして執筆してください。
ようこそJASCGへ
日本学校教育相談学会は､子どもたちが充実した学校生活を送るために、子どもを取り巻く人々や機関と協力して､子どもとの信頼関係を築き､それにもとづいて子どもたちを支援していく心と方法論を共に学ぶ場です｡
現在､全国35の都道府県指定都市に支部があり､1700名を超える仲間が､日夜､そのための研鑽と実践を続けています。あなたが､子どもたちを支援する輪に加わって､ともに研鑽し､実践してくださることを心から歓迎します!
日本学校教育相談学会 会長 あいさつ
会員の皆様と，互いに学び合いながら、共に歩んでまいります
このたび、日本学校教育相談学会第8代会長を拝命いたしました。
これまで春日井前会長のもと、全国理事・副会長として学会活動に携わってまいりましたが、このたびはさらに大きな責務を担うこととなり、身の引き締まる思いでおります。
これまで学会を導いてこられた歴代会長の志とご功績をしっかりと受け継ぎながら、副会長・役員・事務局、そして全国各支部や会員の皆様と力を合わせ、日本学校教育相談学会のさらなる発展に尽力してまいります。
なお、副会長には藤井和郎氏（岡山県支部）、中林浩子氏（広島県支部）、木村正男氏（岐阜県支部）が就任されましたことをご報告いたします。
本学会は、「学校教育相談の実践を通して，研究・研修等を行い，会員相互の資質の向上と，学校教育相談の普及・充実を図る」を目的として、1990年2月に設立されました。2019年4月には、一般社団法人日本学校教育相談学会として新たな歩みを始め、現在では全国34支部を擁する組織となっております。
法人としての定款には、以下の5つの事業が掲げられております。
- 学校教育相談の研究の支援
- 学校教育相談の研修の支援
- 学校教育相談の実践の支援
- 資格認定に関する事業
- その他、法人の目的達成に必要と認められる事業
学校教育相談は、1980年代に不登校やいじめの深刻化を背景に、文部省（当時）が「教育相談体制の充実」を掲げたことから、教育現場に広く浸透してまいりました。児童生徒のこころの問題に向き合う教員の育成が強く求められ、研修の重要性が高まった時期でもあります。その機運の中で、本学会は発足いたしました。
しかしながら、時代の流れの中で、学校教育相談への関心がやや低迷する時期も経験してまいりました。そうした中、2022年12月に生徒指導提要が改訂され、「生徒指導と教育相談を一体化させて，全教職員が一致して取組を進めることが必要」と明記されたことは、非常に意義深い出来事でした。加えて、教育相談コーディネーターに求められる多様な役割も具体的に示され、私たちの活動に対する社会的な期待の高まりを強く感じております。
いまこそ、会員の皆様お一人おひとりのご経験やお知恵、そして深い見識を持ち寄り、互いに学び合いながら、共に歩んでまいりたいと願っております。どうか引き続きのご支援とご協力を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。
なお、本学会では生徒指導提要の改訂をふまえ、2025年1月に『学校教育相談―理論と実践のガイドブック』（ほんの森出版）を発行いたしました。学校教育相談の担い手である教職員や支援者の皆様の実践の一助となることを願っております。 今後ともどうぞよろしくお願い申し上げます。
2025年7月19日
日本学校教育相談学会 第８代会長 小玉 有子
能登半島地震に際し
この度の能登半島地震で被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。
お亡くなりになられた方々のご冥福をお祈り申し上げますとともに、ご遺族の皆様には心よりお悔み申し上げます。
厳しい寒さの中での避難生活で大変なご苦労の日々かと思いますが、被災地の一日も早い復興をお祈り申し上げます。
日本学校教育相談学会では、東日本大震災における取り組みなども踏まえて、「全国災害対策委員会」を設置し、災害発生時には会長副会長会、役員会の議を経て、「災害被災者支援委員会」を立ち上げて取り組むことを定めています。
この度の能登半島地震に際しましても、近畿・石川ブロック、南関東・新潟ブロック、及び石川県支部、新潟県支部とも連携を図りながら、短期・中期・長期的にどのような支援が可能なのか早急に検討し、学会としての支援活動を進めます。
日本学校教育相談学会が行ってきた東日本大震災被災地支援で明確になったことは、一つに初期の支援は当然ながら、中・長期的な支援が必要であること。
二つに、日々、子どもたちに関わり支えているのは被災地の先生方であり、その先生方に元気になっていただいて子どもたちの前に立っていただくことが、災害発生後に中・長期にわたってできる支援であり、それが災害被災地のニーズに応える支援であるということでした。
なお、これまでの災害被災者支援活動で活用されてきた関連資料などにつきましては、学会ホームページの「事務局」より入っていただき、「大災害時における中長期的な支援の在り方」をご参照ください。
2024（令和6）年1月
会長 春日井 敏之