令和5年度 日本学校教育相談学会 事業計画
Ⅰ.活動方針
- 研究団体としての成長を図る。研究論文の増加。
- 研修団体としての成長を図る。学校教育相談基礎講座等の開催、法人化の取組。
- 実践団体としての成長を図る。会員の資質の向上、充実した研修会の開催。
- 関係機関・関係学会との連携を諮る。学校教育相談の普及と充実。
Ⅱ.事業計画
１ 第35回総会・研究大会の開催
新潟県支部主管で令和5年8月5日(土)～8月6日(日)にオンラインで開催。
２ 役員会
年4回開催（令和5年8月、10 月、令和6年2月，6月）
３ 支部との連絡会
支部代表者会 年1回開催（令和5年8月）
支部事務局長会 年1回開催（令和5年8月）
４ 事務局
(1) 会長副会長会・事務局会の開催
(2) 新入会員増加や会員からの要望への対応
入会金制度の廃止、講師名簿作成、新刊書発行など
(3) ホームページ管理運営
(4) メーリングリストによるメルマガの発信
５ 各委員会、特別委員会
(1) 調査研究委員会
「学校における教育相談のあり方」について調査研究
(2) 研修委員会
・第24回夏季ワークショップの開催 令和5年8月5日(土) オンライン
・第35回中央研修会の開催 令和6年1月21日(日) オンライン
(3) 認定委員会
・認定事業、更新事業
・スクールカウンセリング推進協議会の認定事業の実施、動向の報告
・事例研究会・情報交換会の実施
(4) 学会誌作成委員会
学会誌「学校教育相談研究」2024第34号の発行（令和6年 6 月）
論文作成ワークショップの開催(4) 広報委員会
(5) 広報委員会
会報（71号、72号、73号）の企画・原稿執筆依頼・校正・編集・発行
月刊学校教育相談の掲示板コーナー原稿の校正
(6) 学会賞・小泉英二記念賞選考委員会
受賞者候補の選出
(7) 法人運営委員会
法人としての事業監査、会計監査を受ける
６ その他
オンライン会議の活用。
